２０代以下移住先希望ランキング１位が新潟県！？その理由を考えてみた。

どうも！かっしーです！

実は今、新潟県の友達なべちゃんの家に居候しているのですが、そんな中こんな情報が飛び込んできました。

２０代以下移住先希望ランキング１位が新潟県！

個人的には新潟県のことが大好きなので、嬉しいのですが、なんでそうなったのか考えてみました。

全年齢移住希望ランキングでは、新潟県が第５位

地方移住を希望する都市住民と全国の地方自治体とのマッチングを行う認定NPO法人ふるさと回帰支援センターは、ふるさと回帰支援センター（東京）の来場者を対象に、地方移住に関するアンケートを毎年実施しています。
このたび2018年（1月～12月）の調査結果がまとまりましたので、ご報告いたします

＜調査概要＞
調査対象：ふるさと回帰支援センター（東京）利用者（移住相談者）、主催・共催セミナー・相談会等参加者
調査手法：上記対象者へのアンケート（相談カード）
調査時期：2018年1月5日～12月26日
回 答 数 ：9,776件

引用：2018年移住希望地域ランキング公開 – 認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター

引用：2018年移住希望地域ランキング公開 – 認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター

まず、全年齢で見ると新潟県は５位。過去４年間の内３年間はＴＯＰ１０入りしているので移住先としては人気が高いことがわかります。

２０代以下は２位の長野県と４ポイント以上の差をつけてなんと１位

引用：2018年移住希望地域ランキング公開 – 認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター

年代別移住希望地ランキングでは、２０代以下の部で、新潟県が１１．４ポイントで１位。

２位の長野県が７．２ポイントで４ポイント以上もの差があります。

はたして、なぜこんなに若者に新潟県が人気なのか？

回答者の偏りか？

回答数が９７７６、約１万人の回答があるのである程度信頼できるデータだとは思われます。

引用：2018年移住希望地域ランキング公開 – 認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター

回答者の割合というわけではないが、センター利用者の年代の推移から見ても、２０代以下も２１．６％。

約２０００人の２０代以下の回答があったと考えていいでしょう。

引用：2018年移住希望地域ランキング公開 – 認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター

このアンケートをとっているふるさと回帰センター相談者の出身者の割合を見てみると、関東圏の回答が４５．１％で約２０％が東京都です。

西日本の回答が少ないため、全国民の総意というよりは、関東出身者の意見が反映されやすい傾向にはあるかもしれません。

引用：2018年移住希望地域ランキング公開 – 認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター

相談者のＵＩＪターン別分類（これ相談者がＵターン希望かＩターン希望かってことだよね？）を見てみると、全体ではＩターン希望者が約６割、Ｕターン希望者が約３割となっています。

２０代以下で見ると、Ｉターン希望者が５３．５％、Ｕターン希望者が３６．３％であることから、３０代以上の年齢と比べ、就職等で地元に戻ろうと考えている人も多いことが考えられます。

全体のデータとして、関東在住者かつ、関東出身者の割合が多い傾向はあるが、データとしての信ぴょう性はありそうです。

移住希望先の傾向

このふるさと回帰支援センターへ相談に来る人の移住希望先の理由についてもアンケートがとられています。

引用：2018年移住希望地域ランキング公開 – 認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター

この希望する地域類型を見ると、ここ３年で地方都市への移住を希望する割合が増え、反対に農村や山村への移住割合が下がっていることがわかります。

ふるさと回帰支援センターの回答にもありますが

地方移住＝田舎暮らしというイメージからの脱却。
20歳代から40歳代の相談が約70%を占めるようになったことや、地方生活の経験のない東京圏出身者の相談が約40%を占めることから、移住希望先として農村・山村といういわゆる「田舎暮らし」だけでなく、仕事が見つけやすく、生活スタイルに極端な変化が少ない県庁所在地や中核市などの「地方都市暮らし」のニーズが高まっている。

引用：2018年移住希望地域ランキング公開 – 認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター

関東圏のような、長時間満員電車に揺られるような生活ではなく、地方都市でそこそこの生活をしたいと思っているという表れなのかもしれません。

引用：2018年移住希望地域ランキング公開 – 認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター

移住先選択の条件で見ても、就労の場があることが約７割。

自然が豊かでゆっくりした生活を送りたいという傾向は年々下がっているようです。

引用：2018年移住希望地域ランキング公開 – 認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター

こちらの希望する就労形態も、企業への就職とのこと。

ＵＩＪターンの就職・採用が熱いってことなのか？

新潟の企業はこれ大チャンスじゃない？

なぜ、若者（２０代以下）が新潟へ移住したいのか？

今回のこの調査結果を新潟在住（新潟出身者）に何人かに聞いてみたが、

「え？なんで？」

という回答がほとんどでした。

ふるさと回帰支援センターの調査結果から、考えられることは

・地方都市への移住がしたい

・就労の場（自営業とかではなく、企業への就職）がある

の２点。

新潟県新潟市は確かに政令指定都市の一つです。

画像引用：指定都市市長会

政令指定都市（せいれいしていとし）は、日本の大都市制度の1つ。2018年（平成30年）現在、全国に20市が存在する。略称は政令市（せいれいし）が頻繁に使用されるが、正式名称は「指定都市」（地方自治法第252条の19^[1]）である^[2]。ただし、警察法や道路法などでは「指定市」が使用される。

法定人口が50万人以上を擁する市のうち、政令^[3]で指定された場合に、一般市から移行が成される（「#人口要件」を参照）。

引用：Wikipedia

関東圏かつ、西日本エリアを除いた政令指定都市がある道県で考えれば、

北海道（札幌市）、宮城県（仙台市）、新潟県（新潟市）、静岡県（静岡市、浜松市）、愛知県（名古屋市）

仙台、名古屋は地方都市ではないと無理やり考えれば。。。（札幌も地方都市ではない気が。。。）

北海道、新潟、静岡が上位に入っている理由も納得できるか。

ここからは推測になりますが、広大な土地があり、都会ほど人がいるわけではなく、そこそこ自然があり、とはいえその都道府県の中に都市がある場所が選ばれているのではないかと考えます。

新潟県へのイメージが、米、酒、水がおいしく、かつ新潟市という都会（？）も持っていて、生活もしやすいと思っている人が多いのかもしれません。

新潟へ移住を希望される方へ

実をいうと、僕も今年の４月から新潟県の燕市へ移住します。（吉田駅のすぐ近く！）

もし、新潟へ移住を考えている人がこのブログにたどり着いたのであれば、ぜひメッセージもらえるとうれしいです！

一緒に飲みましょう！

あと、これは県外から新潟に移住すると気づくことなのでお伝えします。

男性の諸君。。。

新潟は美人が多いぞ！

では、また次回！